賃貸でトイレの修理が必要になったら、焦ってしまいますよね。

また、賃貸物件の場合、トイレ修理の費用は誰が負担をするのか・どのように連絡をするべきなのかなど疑問も生じます。

そこでこの記事では、賃貸物件でトイレ修理をする場合の費用は誰が負担するのかを、ケース別で解説します。

さらにトイレ修理の相場や応急処置法を知っておけば、緊急事態にも対応できますよ。

賃貸物件に住んでいる人はもちろん、これから一人暮らしを検討している人も参考にしてください。

 

賃貸物件のトイレ修理費用は誰が負担する？

賃貸物件でトイレのトラブルが起きた場合、持ち家と違って焦ってしまいますよね。

トイレ修理の費用負担を大家さんがするのか、入居者がするのか気になるところ。

結論から言うと、トイレ修理の原因によって支払う人が異なります。

ここからは、どのようなケースの場合に誰が費用負担するのかを解説します。

 

大家さんが負担するケース

基本的に、賃貸物件におけるトイレ修理の費用は大家さんの負担です。

入居者が無理な使い方をせず、一般的な使用方法にも関わらず故障してしまった場合は大家さんの負担になるでしょう。

トイレの老朽化が進んでいる場合は新しいものと交換する可能性がありますが、大家さんに全額負担してもらえます。

しかし入居してすぐなら、前の入居者の使い方が悪いケースもあります。

入居後にトイレの違和感がある場合、詳細を管理会社へ連絡しましょう。

時間が経ってしまうと、入居者負担でトイレ修理する可能性があるため、早急におこなうべきです。

入居者が負担するケース

賃貸物件で入居者がトイレ修理費用を負担するケースは「入居者に原因がある場合」です。

たとえば、便座に上ったら亀裂が入ってしまった場合や、トイレットペーパー以外のものを流したら詰まってしまった場合などが該当します。

入居者が自身で設置したものの修理は本人負担になるため注意が必要です。

管理会社に連絡をせずに、トイレ修理をおこなった場合も入居者の自己負担です。

また、入居時の契約書に「入居者が修理負担をする」旨の記載がある場合は、原因に関係なく入居者が費用の支払いをする義務があるので、あらかじめ確認しましょう。

 

賃貸物件でトイレ修理前にするべきこと2選

トイレのトラブルが起きたときは焦ってしまいますが、まずは以下の2つをおこないましょう。

 

・契約書の確認

・応急処置

1．応急処置

賃貸でトイレ修理が必要な際、すぐに業者が来てくれるとは限りません。

その間に被害が拡大するのを防ぐために、応急処置をしておきましょう。

トイレのトラブルにもよりますが、便器内で詰まっている場合は、中の水や不要物を取り除いておきます。

すでに便座から水が溢れてしまっている場合は、床が濡れて腐る原因になってしまうため、タオル等で拭きましょう。

また、ウォシュレットを使用している場合は、火災防止のために必ずコンセントを抜くことが大事です。

 

2．契約書の確認

応急処置で安全を確保したら、管理会社へ連絡する前に契約書の確認をしましょう。

賃貸物件の設備が故障した場合にどのような契約になっているのか記載されているので、指示に従います。

基本的には、賃貸物件でのトイレ修理費用は入居者に過失がない限り大家さん負担ですが、契約内容によって異なるため、双方の意見の食い違いを避けるためにも必ず目を通しましょう。

契約書の確認が済んだら、管理会社へ連絡します。

その際、いつ故障したのか・どこが故障したのかなど、詳細を伝えるとスムーズです。

 

賃貸物件におけるトイレ修理の相場

賃貸物件でトイレ修理の費用を入居者が負担する場合があります。

トイレ修理費用はどのくらいかかるのでしょうか。

 

・トイレのパッキン交換・調整作業：約1万円

・ウォシュレット交換：約8,000円

・便器とタンクからの水漏れ：約1万円

・トイレのつまり除去：約5,000円～2万円

 

一般的には、基本料金・出張費・作業+部品代などが加算された金額を支払います。

多くのトイレ修理業者は、見積もりを無料でおこなってくれるところが多いです。

しかし、作業を伴う見積もりは費用が発生する可能性があるため注意が必要。

また、基本料金や出張費は業者によって、無料か費用がかかるかに分かれます。

もし、トイレ修理代以外にお金をかけたくない場合は、基本料金や出張費が無料の所を探すと良いかもしれません。

 

注意しなければいけないのは、トイレ修理業者の中には高額請求してくる悪徳業者が潜んでいる可能性があることです。

優良業者の場合、作業前に見積金額を提示し、その費用で作業をおこないます。

一方で悪徳業者は、作業後に追加料金が発生したと高額請求してくる場合があります。

トイレ修理業者の見極めは重要でしょう。

 

賃貸物件でのトイレ修理を管理会社がすぐに対応しないときの対処法

賃貸物件でトイレ修理を依頼する際、管理会社に連絡をしてもすぐに対応してもらえない場合があります。

トイレトラブルは緊急時が多いうえ、頻繁に使用する場所なので早急に対応してもらえないと困りますよね。

そのようなときは以下の対処法があります。

 

・管理会社に再度連絡をする

・自分で修理する

・自分でトイレ修理業者に連絡する

 

管理会社は、入居者の管理をする義務があります。

そのため、なかなか連絡がもらえないようなら、再度こちらから申し出てみましょう。

その際、トイレの現状を伝えると共に、使用できずに困っている旨を説明し、修理予定日を決める期日を提案するのがおすすめ。

 

管理会社からトイレ修理を依頼してもらえないのなら、自分で依頼すると伝えても良いでしょう。

その場合は「民法第607条の2賃借人による修繕」に基づき、管理会社がトイレ修理すべきと認められた場合、費用は管理会社の支払いになります。

 

簡単な修理なら自分でおこなえば良いと考えがちですが、素人だと別のトラブルに発展する可能性があるので極力避けたほうが無難です。

特に、賃貸物件はほかの入居者の迷惑になる恐れもあるので業者に依頼しましょう。

 

まとめ

賃貸物件のトイレ修理費用は、基本的には大家さんの負担で、入居者が原因で故障した場合は、入居者の負担になります。

入居した際に渡された契約書に詳細が記載されているので、従いましょう。

 

トイレのトラブルは突然起こります。

焦らず適切な対応を取って、専門業者に修理を依頼するのが大切です。